嵐の月曜日 — 想定内、されど現実は厳しい
予想はしていましたが、いざ画面を前にすると、数字の重さは別物ですね。
先週末の米国市場が主要3指数揃って続落した段階で、月曜の東京市場がすんなり開くはずもないと腹は括っていました。ところが蓋を開ければ、9時13分には一時2,806円安の50,566円と、約3ヶ月ぶりの取引時間中安値を更新しました。胃が痛くなる展開でした。
後場こそ多少の持ち直しを見せましたが、終値は1,487円安の51,885円で3日続落となりました。TOPIXも107ポイント安、東証グロース250指数も24ポイント安と、全面的にリスクオフの流れが貫いた1日でした。
今日のポートフォリオ結果
評価損益合計は−571,150円（−8.03%）です。前日比でも大きく悪化した銘柄が複数あり、なかなか目を覆いたくなる内容でした。
銘柄別に見ると、特に痛かったのが以下の3つです。
- 太陽誘電（6976）：−90,000円（−7.27%）。半導体・電子部品セクターはリスクオフ局面に容赦なく売られました。
- ソフトバンクグループ（9984）：−76,200円（−6.44%）。ナスダック連動型の値動きが響いた格好です。
- PKSHA Technology（3993）：−31,400円（−5.63%）。グロース系は下げがきついです。
一方、唯一前日比プラスだったのがタイミー（215A）で+20,000円（+3.17%）でした。このご時世に気を吐いてくれた1銘柄には素直に感謝したいです。
電力株（東電力HD・中部電力）はほぼ横ばいでした。ディフェンシブとしての存在感を地味ながら発揮しています。
相場を動かした真犯人 — 中東情勢という名の不確実性
今回の下落の主因は、トランプ大統領を巡る中東情勢 of 急展開です。
英フィナンシャル・タイムズのインタビューで、トランプ氏はイランの原油積み出し拠点であるカーグ島の制圧に言及しました。さらにSNSでは「イランとの停戦が早期合意に至らなければ、イラン国内の全ての発電所や油田を完全に破壊する」とまで表明しました。
原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の封鎖リスク、そして実際に軍事的緊張が高まれば原油価格の急騰は避けられません。エネルギー価格の上昇はインフレを再燃させ、利下げ期待を遠ざけます。それが株式市場にとって嫌気される構図です。
無論、交渉は「極めて順調」とトランプ氏自身は語っており、石油タンカー20隻のホルムズ海峡通航をイランが認めたという報道もあります。地合いが一方的に悪化し続けるわけではありませんが、進展が見えないうちは様子見ムードが続くというのが市場の本音でしょう。
明日以降の注目材料
明日（3月31日）は年度末最終日という特殊日程でもあります。売買需給の変動が起きやすく、ボラティリティーには引き続き注意が必要です。具体的な材料としては以下が控えています。
- ニューヨーク連銀ウィリアムズ総裁の講演
- 3月の東京都区部消費者物価指数（CPI）
- 2月の鉱工業生産指数
特にCPIは、日銀の追加利上げ観測に直接影響しうるデータです。インフレが想定より強ければ円高・株安のシナリオも現実味を帯びます。今夜のウィリアムズ総裁発言も含め、情報収集を怠らないようにしたいです。
端くれ投資家の所感
含み損が571,150円というのは、数字で見ると頭がくらくらしますが、投資を15年続けてきた体には「これが相場というものだ」という感覚も染みついています。地獄をいくつも経験してきた分、今日の痛みは受け入れられます。問題は、ここからどう動くかです。
中東情勢が長引けば、エネルギー関連や防衛関連に資金が流れ、グロース株やテック系には依然として逆風が続く可能性が高いです。太陽誘電やソフトバンクGを抱えている身としては、もう一段の下落に備えつつも、安易なロスカットには慎重でいたいです。
モットーは「投資は規律を重視」。狼狽売りは規律の対極にあります。現時点ではポジションを維持し、状況を冷静に見極める方針です。
2,000万への航海は、こういう嵐の日にこそ真価が問われます。明日も引き続き、孤軍奮闘で立ち向かっていきます。
