今日4月2日（木）、日経平均は前日比1,276円安の52,463円で大引けとなりました。朝方は前日の米国市場の続伸を引き継ぎ、327円高でスタートしたものの、午前10時頃から始まったトランプ米大統領の演説が相場を一変させました。
トランプ「石器時代」発言──中東リスクが一気に再燃
トランプ大統領は1日夜（米国時間）の国民向け演説で、「今後2〜3週間のうちに、イランを彼らにふさわしい石器時代に戻す」と発言。対イラン軍事作戦の「核心的な戦略目標」がほぼ達成されつつあるとしながらも、戦争の終結時期については一切の明言を避けました。
これを受けてイラン軍は「米国とイスラエルに対し壊滅的な攻撃を行う」と表明。中東紛争の早期収束への期待は瞬く間にはく落し、WTI米原油先物も上昇。エネルギー施設への攻撃言及が重なり、「紛争長期化」を警戒する売りが市場全体に広がりました。
後場は一段安となり、大引け前に一時1,466円安の52,273円まで沈む場面もありました。プライム市場では約77％の銘柄が値下がり。石油・石炭製品、鉱業、非鉄金属が値下がり率上位に並びました。
今日の保有銘柄の成績
評価損益合計は▲386,370円（▲5.43%）。全8銘柄が揃って下落するという、文字通り逃げ場のない一日でした。
特に痛かった銘柄
筆頭は太陽誘電（6976）で▲55,200円（▲4.55%）。次いでソフトバンクG（9984）が▲48,000円（▲4.25%）。リクルートHD（6098）も▲22,300円（▲3.12%）と、ハイテク・グロース系が軒並みやられました。
ソフトバンクGは株価3,604円、前日比▲160円（▲4.25%）。トランプ演説を受けた原油高・リスクオフの波をまともに受け、大幅安となりました。AI・テック関連への投資比率が高いだけに、中東リスク再燃は直撃弾です。
国内にも飛び火──エネルギー高騰と節電要請の足音
高市首相は2日の衆院本会議で、エネルギー価格高騰対策として国民への節電・節約要請の可能性を「排除せず」と述べました。資源の乏しいこの国にとって、中東情勢の悪化は対岸の火事ではありません。夏・冬の需要期を前に、家庭や企業のエネルギーコスト増加が現実味を帯びてきています。
保有銘柄に東京電力HD（9501）・中部電力（9502）を組み入れているのも、こうしたエネルギー環境の変化を見据えてのことです。ただ今日はその電力株すら売られました。市場が「コスト増＝業績圧迫」を先読みしているのか、あるいは単なる全面安の巻き添えか。しばらく値動きを注視したいところです。
端くれ投資家の独白
朝は「よし、続伸だ」と思っていたのに、10時を過ぎた瞬間に相場が一変。あの瞬間の落下感は、15年超の投資をやっていても慣れません。
「石器時代に戻す」──大統領の口から飛び出す言葉としては、あまりにも荒々しい。地政学リスクはいつだって突然やってくる。だからこそ分散しているのに、今日は8銘柄すべてが下落。分散の意味とは何なのかと、苦笑いしながら画面を眺めていました。
評価損▲38万円超。数字だけ見れば確かに痛い。けれど、資産1,600万超まで育てた道のりには、こういう日が何十回もありました。暴落が来るたびに「なぜ自分だけ」と思うのが人情ですが、同じ日に日経平均が1,276円下がっているんです。みんな一緒に沈んでいる。それが唯一の慰めです。
規律を守る。ナンピンは慎重に。狼狽売りはしない。──今日もその三原則だけを胸に、静かにポジションを保ちました。2,000万への航海は、嵐の日こそ真価が問われます。
