今日の投資結果
本日(2026年4月6日)の評価損益は-160,770円(-2.26%)と、引き続き含み損を抱えたままの一日となりました。明細数8銘柄、内訳は以下の画像でご確認ください。
個別で見ると、太陽誘電(6976)が前日比+4.33%と気を吐いてくれました。PKSHAも+2.72%と健闘。一方、東電力HD(9501)は-1.50%と冴えず、サイバーSOL(436A)も-0.70%と小幅に下落しました。ソフトバンクG(9984)はプラスで踏ん張ってくれましたが、全体の含み損を埋めるには至りません。太陽誘電とPKSHAの奮闘だけが、今日の数少ない光明でした。
今日の全体相場
本日の日経平均は、82円高の53,205円と続伸して寄り付きました。AIや半導体関連銘柄に資金が流入し、序盤から堅調な展開。11時24分には915円高の54,039円と、この日の高値をつけ、節目の54,000円を突破する場面もありました。
しかし後場に入ると、利益確定売りが膨らみ上げ幅は縮小。最終的には290円高の53,413円で取引を終えました。上昇率は約0.6%。続伸したとはいえ、前引けの勢いを維持できなかった点に、今の相場の限界と中東情勢の影が見え隠れします。
なぜ後場は上値が重かったのか
最大の要因は、中東情勢の不透明感です。日本時間7日午前2時ごろに予定されているトランプ米大統領の記者会見を前に、市場は様子見ムードを強めました。このほか明日はISM非製造業景気指数の発表も控えており、短期的にはこの2つが主な材料となりそうです。
トランプ×イラン情勢:またも期限延長
今日の相場を動かした最大のキーワードは、やはりトランプ大統領とイランの交渉です。
トランプ氏は当初、4月6日午後8時(日本時間7日午前9時)をホルムズ海峡封鎖の解除期限としていましたが、これを再び延長。新たな期限として「米東部時間4月7日午後8時(日本時間8日午前9時)」を示しました。「合意がなければ発電所や橋を失うだろう」と牽制しつつも、「6日中に合意できる可能性がある」とも発言しており、強硬姿勢と交渉姿勢が入り混じった、いかにもトランプ氏らしい外交ドラマが続いています。
停戦提案という新たな動き
一方で、AP通信の報道によると、エジプト・パキスタン・トルコが仲介役となり、イランと米国に対して45日間の停戦を求める提案を送付したとのこと。停戦中にホルムズ海峡の開放問題や高濃縮ウランの問題を改めて協議し、恒久的な終結に繋げる案が検討されているようです。
市場にとっては、停戦合意=リスクオンの材料です。実現すれば原油の供給懸念が和らぎ、株式市場にはプラスに働くでしょう。逆に交渉決裂となれば、中東リスクが一気に高まり、相場の波乱要因となります。
今後の展開をどう読むか
目先の焦点は、日本時間4月7日(火)午前2時からのトランプ大統領の記者会見です。ここでの発言次第で、これからの市場の方向性が大きく変わる可能性があります。
シナリオを整理すると、おおむね以下の3つです。
シナリオ①:停戦・合意に向けた進展
中東情勢が緩和方向に向かえば、エネルギー関連を除く全般的な株高が期待できます。AIや半導体、リクルートHDのような内需・サービス銘柄にも追い風です。
シナリオ②:期限再延長・交渉継続
今日と同様の「もみ合い相場」が続くシナリオです。膠着状態が続けば、上値も下値も限定的で、個別株の材料次第の展開となります。
シナリオ③:交渉決裂・軍事行動
最悪のケースです。原油価格の急騰、株安のリスクオフが重なり、保有銘柄の全面安も覚悟が必要です。特にタイミー(215A)やPKSHAのような成長株は、リスクオフ局面では売られやすい性格を持っています。
まとめ
本日の端くれ投資家の成績は評価損益-160,770円(-2.26%)。日経平均は290円高と続伸したものの、中東情勢の不透明感が上値を抑えた一日でした。
今夜のトランプ大統領の記者会見(日本時間4月7日午前2時)と、明日のISM非製造業景気指数が当面の最大の注目材料です。引き続き、慌てず・焦らず・されど油断せず。投資は規律が命です。
