久々のプラ転――待ちに待った反発の一日
4月8日（水）、久々のプラス転換です。ポートフォリオ全体の評価損益は+155,840円（+2.19%）となりました。
ここ数日、重苦しい相場が続いていただけに、今日の急騰は素直に嬉しい。ただ、喜んでばかりもいられません。市場を動かしたのは「地政学リスクの一時的な緩和」という、きわめて不確かな材料だからです。
今日の保有銘柄の結果
保有8銘柄の評価損益は以下のとおりです（画像参照）。
本日の注目株は最近好調な太陽誘電（6976）の+9.58%、そしてソフトバンクG（9984）の+7.21%です。AI・半導体関連への資金流入が顕著で、半導体製造装置系やハイテク銘柄に大口も殺到しました。リクルートHD（6098）も+5.10%と頑強。ポートフォリオ全体として、今日は機能した一日でした。
唯一の例外はタイミー（215A）で、-0.15%とわずかに下落。「一人負け」とまでは言えませんが、全面高の中でこの値動きは少し気になるところです。
今日の市場：日経平均が過去3番目の上げ幅を記録
米・イラン2週間停戦合意が起爆剤に
8日の東京市場は、寄り付き前から強烈な買いが殺到しました。トランプ大統領がSNSで「イランへの攻撃を2週間停止する」と表明したことを受け、地政学リスクの急速な後退が意識されたためです。日経平均は前場だけで2,649円高の56,078円まで急騰し、最終的には2,878円86銭高（+5.39%）の56,308円42銭で大引けとなりました。過去3番目の上げ幅という歴史的な一日でした。
東証プライム銘柄の約9割が上昇という全面高の様相。特に非鉄金属・電気機器といったAI・半導体セクターが上位を占め、アドバンテスト、ディスコ、東京エレクトロン、キオクシアなどが寄り付きから急騰しました。大口投資家も電線株や半導体製造装置銘柄への純流入を加速させており、2月26日の史上最高値（58,850円）を牽引した"主役たち"が、ここへきて勢いを取り戻しつつある印象です。
海運株は逆風――ホルムズ海峡はまだ不透明
一方で、中東情勢の緊張緩和を受け、商船三井や日本郵船など海運株は利益確定売りで反落しました。ペルシャ湾内に取り残された日本関係船舶はまだ42隻。停戦合意とはいえイランは「軍との調整の上」「技術的制約を考慮した上で」通航可能とするにとどまっており、具体的な方法は不明のままです。海運各社にとって、喜べる状況にはほど遠い現実があります。
中国も「歓迎」表明、ただし仲介役は曖昧に
中国外務省も今回の停戦合意を「歓迎する」と表明しました。ただし、具体的な仲介への関与については言及を避け、「和平促進に積極的に取り組んできた」との原則論にとどめています。王毅外相が関係国外相と26回の電話会談をこなし、パキスタンと共同で平和回復に向けた提案も発表した事実は示しながらも、その役割を明示しない外交的な立ち回りは、いかにも中国らしい振る舞いです。
次の焦点：4月10日のパキスタン協議と米FOMCの議事要旨
市場が次に注視するのは、4月10日に予定される米・イラン代表団によるパキスタンでの協議です。今回の停戦は「2週間の期間限定」であり、この協議の行方次第では再びボラティリティが高まる可能性があります。楽観と悲観が交錯する、綱渡りのような相場が続きそうです。
米国では3月FOMCの議事要旨公表も控えており、利下げ観測に何らかの修正が入れば、為替・金利経由で国内株にも影響が波及します。デルタ航空の決算発表も注目材料の一つです。
正直に言います。今日のプラ転は素直に嬉しい。長い塩漬けの重圧から、一時とはいえ解放された気分です。
ただ、冷静にならなければいけない。今日の2,878円高は「トランプ氏のSNS一投稿」で生まれたものです。先月まで「関税！関税！」と市場を揺さぶったのと同じ、あの気まぐれな指先が今度は「停戦」を打ち込んだだけ。2週間後にまた気が変わるかもしれない。
太陽誘電の+9.58%に胸が躍る一方で、「これが本物の底打ちなのか、それとも嵐の中の一時的な凪なのか」という問いが頭を離れません。2月の史上最高値から叩き落とされ、いまようやく56,000円台まで戻してきた。まだ届かない。でも、確実に近づいている。
投資は規律が命。浮かれず、慌てず。4月10日のパキスタン協議の結果が出るまで、安易に動くつもりはありません。勝てば官軍――その日まで、淡々と続けるだけです。
