今週の振り返り：日経は反落、でも保有銘柄は踏ん張った
週末の本日、前日に最高値を更新した日経平均株価が大幅に反落しました。大引けは1,042円安の58,475円と、節目の59,000円をあっさり割り込む下落。前場の段階ですでに587円安と警戒していましたが、後場にかけてジリジリと下げ幅を拡大し、最終的には1,000円超えの大幅下落となりました。
ただ、端くれ投資家の保有銘柄はどうだったか。結論から言えば、全体としては健闘といえる結果でした。
本日の保有銘柄の結果
本日の保有銘柄の損益状況は下記の画像をご参照ください。
評価損益合計は＋771,300円（＋10.85%）でした。8銘柄の明細を見ると、上昇・下落がまちまちの展開でした。
上昇銘柄：タイミー・PKSHA・リクルートが頑張った
タイミー（215A）が前日比＋4.68%（＋29,500円）、PKSHA Technology（3993）が＋2.96%（＋18,000円）、そしてリクルートHD（6098）が＋3.42%（＋24,900円）と、グロース系・人材系の銘柄が堅調に推移しました。サイバーSOL（436A）も＋0.10%とわずかながらプラスをキープ。
下落銘柄：電力・ソフトバンクGが重荷に
一方で、太陽誘電（6976）が▲0.56%（▲10,500円）、東電力HD（9501）が▲2.19%（▲15,400円）、中部電力（9502）が▲0.65%（▲3,800円）、そしてソフトバンクグループ（9984）が▲3.10%（▲43,500円）と、ソフトバンクGの下落が足を引っ張る形となりました。
日経全体が1,000円超えの下落となる中でも、ポートフォリオ全体としては評価損益率10.85%のプラスを維持できているのは、まずは合格点といえるでしょう。
日経反落の背景：利確の嵐と中東リスク
前日に最高値を更新していた日経平均は、本日その反動が出ました。利益確定売りが優勢となり、週末を前にした持ち高調整も重なって、下げ幅を大きく拡大する展開でした。
今週を振り返ると、停戦交渉の進展をある程度織り込みながら株高が進んだ1週間でした。来週以降も引き続き、中東情勢と原油市場の動向が相場のカギを握ることになりそうです。
気になるニュース：トランプ発言と日銀の姿勢
「ちょっとした気晴らし」発言の危うさ
トランプ大統領がイランとの戦争を「ちょっとした気晴らし」と表現したとのニュースが飛び込んできました。支持者向けの演説での発言とはいえ、核開発問題を抱えるイランとの緊張を「気晴らし」と表現するのは、マーケットにとっても無視できない発言です。
イプソスの世論調査では、イラン戦争についてコストに見合う価値がないと考える回答者が51%を超えているとのこと。トランプ政権へのこうした圧力が今後の対外政策にどう影響するか、注視が必要です。原油価格や地政学リスクプレミアムの変動は、日本株にも直接跳ね返ってきます。
日銀・植田総裁の慎重姿勢
G20に出席した日銀の植田総裁は、今後の利上げについて「ショックの持続性などを踏まえて判断する」と述べました。中東情勢が経済に与える影響として「物価の上振れ」と「景気の下振れ」という二つのリスクを挙げており、利上げ判断は「非常に難しい」との見方を示しています。
日銀は今月27日から金融政策決定会合を開く予定です。利上げに踏み切るかどうか、あるいは様子見を続けるか——来週の相場にとっても大きな注目イベントとなりそうです。電力株など金利敏感セクターを保有しているだけに、個人的にもしっかりと見極めたいところです。
端くれ投資家の独白
日経平均が1,000円を超えて落ちる日というのは、やはり胃が痛い。前日に最高値を更新した翌日にこれだけ下げるのだから、まったく株式市場というものは容赦がない。
ただ、冷静に数字を見ると、ポートフォリオ全体の評価損益はプラスをキープできている。タイミーやリクルートが踏ん張ってくれたのは素直にありがたい。ソフトバンクGの下落は正直痛かったが、これもご愛嬌。
トランプ氏の「ちょっとした気晴らし」発言、笑えない冗談である。戦争を気晴らしと呼ぶ人が世界最大の経済大国のトップに座っているという現実——これが今の相場環境の根っこにある不確実性だ。端くれ投資家としては感情に流されず、淡々とリスクを管理するしかない。
来週は日銀会合という大きなイベントが控えている。規律を保ちつつ、粛々と向き合っていく。勝てば官軍——まだ戦いの途中だ。
